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JR四国の輸送密度を徹底解説|最新データと赤字路線の現状

JR四国の輸送密度を徹底解説|最新データと赤字路線の現状

こんにちは。Shikokuレールノート運営者のよんてつです。

JR四国の輸送密度を調べていると、「利用者が最も少ない路線はどこなのか」「輸送密度が1,000人を下回ると廃止されるのか」「会社全体が黒字なのに、なぜ赤字路線が問題になるのか」といった疑問が出てきます。輸送密度と営業係数では数字の意味が異なるうえ、2024年度と2025年度で集計区間や算出方法が違う資料もあり、初めてだと迷いやすいところですね。

最初に結論をお伝えすると、2025年度のJR四国全線の輸送密度は4,077人で、前年度より2.5%増加しました。一方、予土線は107人となり、JR四国管内で最も低い水準です。輸送密度が1,000人未満の区間は5区間ありますが、現時点で直ちに廃止が決まったわけではありません。この記事では、最新数値、赤字額、営業係数、自治体との協議、実際に乗りに行く際のきっぷまで整理します。

この記事でわかること
  • 2025年度のJR四国の輸送密度
  • 輸送密度1,000人未満の5区間
  • 営業係数と赤字額の読み方
  • 路線の今後と旅行で利用する方法
目次

JR四国の輸送密度と最新データ

まずは、輸送密度という数字が何を表しているのかを確認したうえで、2025年度の最新データを見ていきます。

特に注意したいのは、輸送密度が低い路線と、赤字額が大きい路線が必ずしも一致しないことです。利用者数を示す輸送密度と、収入に対してどれだけ費用がかかったかを示す営業係数は、分けて考える必要があります。

輸送密度の意味と計算方法

輸送密度とは、営業キロ1kmあたりの1日平均旅客輸送人員です。鉄道会社の資料では「平均通過人員」と表記されることもあります。

輸送密度=旅客輸送人キロ÷営業キロ÷営業日数

人数と乗車距離から輸送密度を算出する考え方を示す図
輸送密度は単純な乗車人数ではなく、利用者が乗った距離も反映する

単純な乗車人数ではなく、利用者がどれだけの距離を移動したかを含めて計算する点がポイントです。ある駅で大勢が乗っても、短い区間だけで降りれば、全線を長距離利用した場合より輸送密度への影響は小さくなります。

例えば、100人が10kmの区間をすべて乗車した場合と、200人が平均5kmだけ乗車した場合は、旅客輸送人キロが同じです。そのため、両者の輸送密度も同程度になります。

輸送密度から読み取れるのは、主に次の内容です。
  • 鉄道路線がどの程度利用されているか
  • 大量輸送機関として鉄道の特性を発揮できているか
  • 過去の年度と比べて利用が増えたか減ったか
  • 他の路線と比べたときの利用規模

一方、輸送密度だけでは黒字か赤字かは判断できません。列車本数、橋梁やトンネルの数、災害対策、車両や線路の維持費などが路線ごとに違うためです。

営業係数は、100円の営業収益を得るために必要な費用を示します。営業係数が100なら収支均衡、100を上回れば営業費が収益を上回っている状態です。

利用規模を示す輸送密度と採算を示す営業係数の違い
輸送密度は利用規模、営業係数は100円を稼ぐために必要な費用を表す

2025年度の全線平均と推移

2025年度のJR四国全線の輸送密度は、1日あたり4,077人でした。前年度の3,977人から100人増え、前年比は102.5%です。

年度JR四国全線前年度との差前年比
2024年度3,977人
2025年度4,077人100人増102.5%

最新の輸送密度や線区別収支は、JR四国の公式発表で随時確認できます。数値を確認する場合は、JR四国公式サイトのニュースリリースもあわせて確認しておくと安心です。

瀬戸内国際芸術祭などによる旅行需要もあり、瀬戸大橋線や予讃線の主要区間では利用が増加しました。本四備讃線の児島~宇多津間は24,427人、予讃線の高松~多度津間は24,085人となっています。

ただし、全線平均が改善したからといって、すべての路線が回復しているわけではありません。2025年度は、JR四国の営業キロのうち23%が輸送密度1,000人未満に分類されています。

JR四国全線の平均値は、瀬戸大橋線や高松・松山周辺など利用者の多い区間に押し上げられています。全線平均だけでローカル線の状況を判断しないことが大切です。

JR四国全線平均4077人と予土線107人の地域差を示す図
全線平均は回復している一方、予土線などローカル線との地域差は大きい

輸送密度1,000人未満の5区間

2025年度の公表区分では、輸送密度が1,000人未満となったのは次の5区間です。

順位路線・区間2025年度前年度との差前年比
1予土線 北宇和島~若井107人11人減90.6%
2牟岐線 牟岐~阿波海南183人33人増121.9%
3予讃線海回り 向井原~伊予大洲319人21人減93.8%
4牟岐線 阿南~牟岐395人10人減97.5%
5土讃線 須崎~窪川761人37人増105.1%
予土線、牟岐線、予讃線海回り、土讃線の輸送密度1000人未満区間を示す四国地図
2025年度に輸送密度1,000人未満となったJR四国の5区間

5区間のうち、予土線、予讃線海回り、牟岐線の阿南以南は、沿線人口の減少や通学利用の減少などにより、鉄道の大量輸送性を発揮しにくくなっています。

土讃線の須崎~窪川間も1,000人未満ですが、JR四国の5カ年推進計画では高知~窪川間を一つの線区として評価する場面があります。つまり、輸送密度の公表区間と、路線の将来を検討する際の線区区分が同じとは限りません。

牟岐線も、2025年度の輸送密度では阿南~牟岐と牟岐~阿波海南に分けて公表されていますが、線区別収支では阿南~阿波海南を一つの区間として集計しています。

予土線107人とワースト路線

2025年度に最も輸送密度が低かったのは、予土線の北宇和島~若井間で107人です。前年度の118人から11人減少し、前年比は90.6%となりました。

予土線は愛媛県と高知県を結び、四万十川沿いの景観が魅力の路線です。一方で、北宇和島~若井間の営業キロは76.3kmあり、利用者が少なくても長い線路、駅、橋梁、トンネルなどを維持する必要があります。

予土線の輸送密度107人と営業係数1329を示す図
予土線は輸送密度107人、共通費を含む営業係数1,329という厳しい状況

利用状況が厳しい背景として、次の要因が重なっています。

  • 沿線人口と通学人口の減少
  • 自家用車を中心とした生活圏の形成
  • 列車本数が少なく利用できる時間が限られること
  • 駅から目的地までの二次交通が少ないこと
  • 日常利用より観光利用の比重が高いこと

予土線では、しまんトロッコや海洋堂ホビートレイン、サイクルトレインなど、観光需要を生み出す取り組みも行われています。ただし、観光列車の利用が増えても、毎日の通勤・通学需要を置き換えるほどの規模にはなりにくいのが実情です。

2024年度の線区別収支資料には、予土線の輸送密度が250人と記載されています。2025年度との急減を意味する数字ではなく、フリータイプのきっぷを各線区へ配分する方法が異なるためです。年度比較では、同じ集計方法の118人と107人を比べる必要があります。

2024年度営業係数と赤字額

最新の営業係数と線区別収支は、2024年度分が公表されています。営業係数には、列車運行に直接かかる費用だけで計算した数値と、本社部門経費、減価償却費、諸税などの共通費を含めた数値があります。

  • 直接費の営業係数:列車運行や車両・線路の維持に直接かかる費用を中心に計算
  • 共通費を含む営業係数:本社経費、減価償却費、諸税なども配分して計算

赤字路線の実情を広く見る場合は、共通費を含む数値も確認しておくと分かりやすいでしょう。

路線・区間輸送密度営業収益共通費を含む赤字直接費の営業係数共通費を含む営業係数
牟岐線 徳島~阿南3,794人4億9,400万円5億4,400万円130210
牟岐線 阿南~阿波海南352人9,000万円8億5,000万円4451,042
徳島線 佐古~佃2,312人8億8,300万円14億1,900万円153261
予土線 北宇和島~若井250人8,100万円9億9,700万円3961,329
予讃線海回り 向井原~伊予大洲334人2億2,200万円6億2,000万円188379
土讃線 須崎~窪川891人2億1,700万円5億3,700万円186348
JR四国全線3,977人249億400万円138億100万円155

営業係数が最も高いのは予土線の1,329です。これは、共通費を含めると100円の営業収益を得るために1,329円の営業費がかかっていることを示します。

一方、赤字額で見ると、徳島線の佐古~佃間が14億1,900万円となり、予土線より大きくなっています。徳島線は利用者も収入も予土線より多いものの、67.5kmの路線全体を運行・維持する費用も大きいためです。

予土線と徳島線の輸送密度と赤字額の違いを比較した図
輸送密度が最も低い予土線と、赤字額がより大きい徳島線の違い

輸送密度は利用規模、営業係数は収入に対する費用の割合、赤字額は収益と費用の差を表します。3つを合わせて見ることが重要です。

JR四国の黒字路線や営業係数の考え方は、JR四国の黒字路線と営業係数の解説でも詳しく整理しています。

JR四国の輸送密度と路線の今後

輸送密度が低いからといって、すぐに廃止されるわけではありません。ただし、鉄道会社だけの負担で現在の運行形態を維持し続けることが難しい区間では、自治体や交通事業者を交えた検討が進みます。

ここからは、JR四国が黒字決算でもローカル線の見直しを進める理由と、鉄道とバスを組み合わせる取り組み、旅行者が実際に乗車する方法を見ていきましょう。

黒字決算でも鉄道事業が赤字の理由

JR四国は2025年度の単体決算で当期純利益49億円を計上しました。しかし、鉄道事業の営業損失は137億円です。

2025年度単体決算金額数字の意味
会社全体の営業収益332億円鉄道事業と関連事業の収益
会社全体の営業利益▲137億円本業段階では赤字
鉄道事業の営業収益281億円鉄道運輸収入など
鉄道事業の営業利益▲137億円鉄道事業単体の営業赤字
経常利益57億円基金運用益などを反映
当期純利益49億円税金などを反映した最終利益
会社全体の最終利益49億円と鉄道事業赤字137億円の関係を示す図
会社全体は最終黒字でも、鉄道事業単体では大きな営業赤字が続く

営業段階では赤字ですが、経営安定基金に関連する運用益や機構貸付の利息、特別債券利息などの営業外収益が加わることで、経常利益と当期純利益は黒字になっています。

つまり、「JR四国が黒字だから、すべての鉄道路線を問題なく維持できる」という状態ではありません。鉄道運行そのものでは大きな赤字が続いており、基金や支援措置を含めて会社全体の経営を成り立たせています。

会社全体の最終黒字と、鉄道事業の採算は別の数字です。黒字決算だけを見て、ローカル線にも十分な余裕があると判断することはできません。

輸送密度1,000人未満は廃止対象か

輸送密度が1,000人未満になっても、自動的に廃止されるわけではありません。

国の地域公共交通に関する基本方針では、輸送密度1,000人未満は、鉄道の大量輸送性を発揮しにくく、早急な改善が必要とされる区間の目安です。ただし、1,000人という数字だけで廃止が決定する制度ではありません。

一般的には、次のような順序で将来の交通体系が検討されます。

一般的には、次のような順序で将来の交通体系が検討されます。
  1. 利用実態や通勤・通学需要を確認する
  2. 沿線自治体や住民、交通事業者と課題を共有する
  3. ダイヤ改善や利用促進策の効果を検証する
  4. 鉄道とバスを組み合わせる方法を検討する
  5. 費用負担や運行形態を比較する
  6. 地域に適した持続可能な交通手段を協議する

選択肢はバス転換だけではありません。自治体が施設を保有して鉄道会社が運行する上下分離方式、列車本数や運行時間帯の見直し、通学需要に特化した列車、バスとの共通乗車制度なども検討対象になります。

2026年7月時点で、予土線、牟岐線、予讃線海回りなどについて、路線廃止が正式決定したという発表はありません。現在は将来の公共交通について議論・検討を進める段階です。

輸送密度1000人未満でも即廃止ではなく課題共有と利用促進と交通協議へ進む流れ
輸送密度1,000人未満は即廃止ではなく、課題共有と利用促進、交通の協議へ進む段階

5カ年推進計画と自治体協議

JR四国は2026年3月、「5カ年推進計画2021~2025」の総括的検証報告書を公表しました。利用促進や駅整備、観光列車、企画きっぷ、交通事業者との連携など、5年間の取り組みと各線区の課題を整理したものです。

報告書では、特に鉄道の大量輸送性を発揮しにくい線区として、次の3つが整理されています。

  • 予讃線海回り 向井原~伊予大洲
  • 牟岐線 阿南~阿波海南
  • 予土線 北宇和島~若井

一方、2025年度の輸送密度公表資料では、土讃線の須崎~窪川間を含む5区間が1,000人未満です。数字が矛盾しているように見えますが、5カ年推進計画では路線を広い単位で評価する場合があり、最新の輸送密度資料とは区間の分け方が異なります。

5カ年推進計画の「2025年度実績」は、項目によって2025年度上期の数字が使われています。通年の輸送密度を確認する場合は、2026年5月に公表された2025年度期末の数値を優先して見る必要があります。

報告書で示された今後の方向性には、次のような内容があります。
  • 利用実態に応じた持続可能な運行体系の検討
  • JR路線が地域にもたらす価値の明確化
  • 鉄道とバスなどによるモーダルミックス
  • 駅を中心としたまちづくりと移動需要の創出
  • 観光列車や地域資源を活用した利用促進
  • 運行や施設維持にかかる費用負担の軽減

これからの協議では、「鉄道を残すか、廃止するか」だけでなく、地域住民が実際に利用できる交通サービスをどう設計するかが重要になります。

牟岐線と徳島バスの共同経営

牟岐線の阿南~阿波海南間では、JR四国と徳島バスが連携する共同経営が行われています。2022年4月に始まり、2023年5月には阿波海南駅と海部高校前まで対象区間が拡大されました。

対象となるのは、徳島バスの高速バス「室戸・生見・阿南大阪線」が一般道を走る阿南駅~海部高校前間です。JRの有効な乗車券類を持っていれば、対象停留所間でバスを利用できます。

JRのきっぷで牟岐線沿線の対象高速バスに乗車できる共同経営の仕組み
JRの有効なきっぷで、牟岐線に並行する対象の徳島バスを利用できる
JR側の駅対応するバス停注意点
阿南駅阿南駅鉄道とバスの乗り換え拠点
阿波橘駅橘営業所駅から約1.5km離れている
由岐駅由岐対象便を事前確認
日和佐駅日和佐対象便を事前確認
牟岐駅牟岐列車との接続保証なし
浅川駅浅川対象便を事前確認
阿波海南駅海部高校前駅と停留所の位置を確認

対象となるJR乗車券類には、普通乗車券、定期乗車券、回数乗車券、団体乗車券、特別企画乗車券が含まれます。利用時は、あらかじめ有効なJRのきっぷを購入し、バス乗務員へ提示します。

利用できるのは高速バスの座席に空きがある場合です。列車やバスが遅れた場合の接続保証はなく、共同経営区間を越えて乗車すると別途バス運賃が必要になります。

また、牟岐~阿波海南間では、JRの通学定期券で徳島バス南部の路線バスを利用する別のモーダルミックスも実証され、社会実装に向けた取り組みが進められています。こちらは通学定期券を中心とした制度であり、旅行者が通常のJRきっぷで使える高速バスの共同経営とは分けて考えましょう。

対象便や乗り方は、牟岐線と徳島バスの共同経営の仕組みで詳しく解説しています。

四国フリーきっぷで赤字路線を巡る

予土線、牟岐線、予讃線海回りなどを複数日にわたって訪れるなら、四国フリーきっぷが候補になります。

項目内容
価格大人18,000円
有効期間連続する3日間
JR線JR四国全線の特急・普通列車の普通車自由席
土佐くろしお鉄道窪川~若井間
指定席原則として別途指定席券が必要
阿佐海岸鉄道DMV別途運賃が必要
四国フリーきっぷと予土線の列車を描いたローカル線旅行の図
四国フリーきっぷを活用し、今走っているローカル線へ乗りに行く

予土線は若井~窪川間が土佐くろしお鉄道の区間ですが、四国フリーきっぷの利用範囲に含まれます。そのため、宇和島から予土線を通り、窪川や高知方面へ抜ける旅行にも使いやすいきっぷです。

西四国を巡るプラン

  • 松山から予讃線海回りで伊予長浜・伊予大洲方面へ向かう
  • 宇和島に宿泊して翌日に予土線へ乗車する
  • 江川崎や土佐大正など四万十川沿いの駅を訪れる
  • 若井から窪川へ進み、高知方面へ移動する

徳島県南部を巡るプラン

  • 徳島駅から牟岐線で阿南方面へ向かう
  • 列車と徳島バスの時刻を比較して移動手段を選ぶ
  • 日和佐や牟岐で途中下車する
  • 阿波海南駅から別運賃でDMVへ乗り継ぐ

ローカル線では次の列車まで2時間以上空く時間帯があります。観光地の滞在時間より先に、次の列車と最終列車の時刻を確認して計画してください。

ローカル線の乗り継ぎは、スマートフォンだけでなく紙面で前後の列車まで見渡せると組み立てやすくなります。旅程をじっくり考えたい方は、出発前に最新号のJR時刻表を用意しておくと安心です。

四国フリーきっぷの利用範囲や特急自由席のルールは、四国フリーきっぷの料金と特急自由席のルールも参考にしてください。

よくある質問

2025年度のJR四国で輸送密度が最も低い路線はどこですか?

予土線の北宇和島~若井間です。2025年度の輸送密度は107人で、前年度の118人から11人減少しました。

輸送密度1,000人未満の5区間は廃止されますか?

現時点で廃止が決定したわけではありません。輸送密度1,000人未満は早急な改善が必要とされる目安であり、自治体や交通事業者と将来の運行体系を話し合う段階です。

予土線の2024年度が250人、2025年度が107人なのはなぜですか?

線区別収支資料と区間別輸送密度資料で、フリータイプのきっぷを各路線へ配分する方法が異なるためです。同じ計算方法で比較すると、2024年度は118人、2025年度は107人です。

四国フリーきっぷで阿佐海岸鉄道のDMVに乗れますか?

基本的には乗れません。四国フリーきっぷのJR線利用区間は阿波海南駅までで、阿佐海岸鉄道のDMVは別途運賃が必要です。

JRのきっぷがあれば徳島バスのすべての便に乗れますか?

すべての便ではありません。対象は室戸・生見・阿南大阪線の指定された停留所間で、座席に空きがある場合に限られます。共同経営区間外へ乗り越す場合は、別途バス運賃が必要です。

JR四国の輸送密度を知り現地を訪れる

2025年度のJR四国全線の輸送密度は4,077人となり、前年度より2.5%増加しました。しかし、予土線は107人、牟岐線の牟岐~阿波海南間は183人となるなど、地域による差は大きく広がっています。

  • 2025年度に輸送密度1,000人未満となったのは5区間
  • 予土線の107人がJR四国管内で最も低い
  • 2024年度の営業係数は予土線が1,329で最も高い
  • 輸送密度1,000人未満でも直ちに廃止されるわけではない
  • 沿線自治体と持続可能な公共交通の検討が進められる
  • 牟岐線では鉄道とバスを組み合わせた共同経営を実施

輸送密度の低い路線は、列車本数が少なく、災害や車両運用による変更の影響も受けやすい傾向があります。訪問する際は、乗車当日の運行情報、最新の時刻表、利用するきっぷの範囲を確認しておきましょう。

ローカル線を支える最も分かりやすい方法は、実際にきっぷを購入して乗車することです。沿線で宿泊や食事、観光も組み合わせれば、鉄道だけでなく地域全体への応援にもつながります。

路線の将来を心配するだけでなく、今走っている列車に乗り、車窓や駅、沿線の町を体験することも大切です。まずは乗りたい路線を一つ選び、最新のダイヤとお得なきっぷを確認するところから旅行計画を始めてみてください。

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